「老」と歩む人生 1

バランスの良い運動・睡眠・食事

感染対策に留意し健康を守る心掛けを

人生100年時代といわれる昨今。医療の進歩などにより、日本人の寿命は、年々延びています。本年、ＷＨＯ（世界保健機関）の統計では、「平均寿命」は84.3歳（男性は81.5歳、女性は86.9歳）と、世界で最も高いことが発表されました。平均寿命から寝たきりや認知症などの介護状態の期間を差し引いた「健康寿命」も延びており、74.1歳（男性は72.6歳、女性は75.5歳）と、これもまた世界一です。

しかし、新型コロナウイルス感染症の流行によって自粛生活が続くことで、今後、この健康寿命に影響が及んでしまうことが、多くの専門家から指摘されています。その中にあって、一人でも多くの方々が健康寿命の人生を歩んでいけるよう、どう、「老い」と向き合うべきかについて考えたいと思います。

細胞レベルの老化

まず、なぜ老化が起こるのかについて、細胞レベルから説明します。私たちの身体を構成する一つ一つの細胞は、さまざまな要因で傷つき、そのたびに新しく分裂した細胞と入れ替わっています。しかし、その細胞も50回程度繰り返すと、それ以上、分裂できなくなることが知られています。若い頃は、細胞が頻繁に入れ替わるので、組織としての機能を保てるのですが、加齢とともに分裂が限界に達し、取り替えることができなくなると、組織の機能も低下してしまうのです。これが老化です。

分裂のスピードには個人差があり、たとえ同じ日に生まれた人でも、年相応に見える人もいれば、年齢より若く見える人もいます。また、そのスピードは、臓器などによっても変ります。ですので、見た目は若くても、臓器の一部では老化が進んでいるということもあるのです。そうした違いを生む要因の一つが、活性酸素の存在です。活性酸素は、細胞を酸化、つまりさびさせるものですが、その活性酸素が体内に蓄積してしまうと、細胞の入れ替わるスピードが早まってしまうのです。この活性酸素は、呼吸をした際に吸い込む酸素の一部から生じることもありますし、たばこや車の排気ガス、紫外線や心的ストレスなども活性酸素の蓄積を誘発することが分かっています。生きている以上、呼吸をやめることはできませんが、喫煙を控えたり、抗酸化成分が含まれる果物や野菜などを食べたり、軽めの運動で体内に備わる抗酸化作用を増進させたりと、私たちの生活次第で活性酸素を必要以上に生じさせないことはできます。

万人の幸福のための経済 4

そこで必要となるのが、個人同士の幸福がぶつかり合わずに”調和”するよう、調停する仕組みです。ドイツの哲学者ヘーゲルは、近代国家こそ、その調停役であるべきだと言いました。そして、世界の「究極目的」というのは、個個人の幸福の追求が、社会総体としての「善」と一体になることであると述べています。一人一人が他人の幸福を犠牲にすることなく、自らの幸福を実現していける社会。誰も置き去りにしない「すべての人の最大幸福」こそが、これからの時代の思潮になるのではないでしょうか。

異の苦を受ける

そうした社会の実現のためには、ヘーゲルが国家に期待した自由、幸福の”調停役”を、一人一人が担う覚悟と実践が重要であると考えます。具体的には、異なる価値観や生き方を持った人を、自分を大切に思うのと同じくらいに、尊敬し、信頼することではないでしょうか。また、”調停”というと第三者の目線に思えますが、これをさらに当事者の目線で言い換えるならば、「協力」になるのではないでしょうか。異なる価値観や幸福感を持つ人と、いかに協力していけるのか。鍵となるのが、自分も相手も”対等である”ということを認めることです。当たり前のことのように思えますが、そう簡単ではありません。実際に、たとえば国家や組織の間の取り決めでは、自分たちが有利な立場に立てるよう、進めようとするのが常です。協力よりも競争が、前提となっているのが現実なのです。グローバル資本主義のもとで、世界は隅々まで”競争ゲーム”と化し、万全な相互協力を約束する仕組みは、そう多くはありません。さまざまな人が知恵を出し合い、共に考えていかなければならない時代なのです。

人々を結ぶ力となるのは、多くの人が賛同できるような普遍的な理念です。現代は、「私たち」という意識が細分化・希薄化し、自分以外の存在を「異」と捉える傾向が強い時代です。コロナ禍ではその風潮に拍車が掛り、「異」なる人、組織、地域、国を差別し、誹謗する事例が後を絶ちません。しかし、世界のどこかで感染者の動きがわずかでもある限り、感染爆発の可能性は常にある以上、新型コロナは人類が一体となり、協力して立ち向かうべき相手です。他者を「異」と捉えている限りは、この厄災が終息することはないでしょう。コロナ禍で、互いの顔が見えにくいこの時代だからこそ、他者を思いやり、尊重する精神をより一層、深化させながら、「万人の幸福のための経済」を探求し続けることが大事になってきます。

万人の幸福のための経済 3

デュフロ氏は、教育や保健医療サービスを確保するためには、社会が積極的にに奨励・介入すべきであるとしています。さらに、支援の仕組みを作って良しとするのではなく、支援をする人・される人がモチベーションを高めていける手段を見いだすことも、大事であると言います。人が何を考え、どう行動するか。効率性のみを求めるのであれば、そこに感情やモチベーションが入る隙間はありません。しかし今、際限なく利益を追求する新自由主義が行き詰まる中で、経済開発の在り方は、「人間」に視点を置いたものへと変貌しつつあります。

最近の労働経済学は、労働力を「財」と同じでは泣く「人間」とみることで、革新的な知見を得ています。つまり、”需要と供給で賃金が決まる”という単純な考えではなくなってきているのです。

以前、アメリカの小売り大手の2社を比較分析した論考が話題になりました。一方は、長時間労働、コスト重視の低賃金労働。もう一方は短時間労働、高賃金型。企業の業績に関して、教科書的には前者に軍配が上がりそうですが、結果は後者でした。

後者の従業員は、”会社のために何ができるか”を常に考えて行動していたといいます。そこで発揮された生産性の高さが、賃金コストをはるかにカバーしたと報告されていたのです。利益ばかりを求めるのではなく、従業員の充実と満足を高めることが、長期的には企業の発展につながる。社会全体に置き換えても、示唆するものが多い話であると感じます。

置き去りにしない

もとより経済学は、「幸福」「厚生」を追求する学問でもあります。

かって、哲学者のベンサムとミルは、「最大多数の最大幸福」という考え方に基づく功利主義を唱えました。しかし、この言葉は誤解を生みやすく、実際に、”少数者を切り捨てている”という批判が数多くなされてきました。ですが、彼らは少数者を置き去りにして最大幸福を目指すとまでは言っていないと考えます。むしろ、人間の唯一の目的とは幸福であり、個々人が幸福を追求する自由を得ることで、幸福の総和を最大化すべきであるというのが、彼らの主張の確信だと捉えています。一方で、ベンサムとミルが個人と個人の幸福はぶつかり合う可能性があることを見落としていたという批評は、的を射ています。自身の幸福を追求する自由は、他人の幸福を侵害しない限りにおいて認められますが、現実には、個人同士が対立し、足を引っ張り合うことは多々ある。そこでは、「個人の幸福」の総和は、そのまま「社会全体の幸福」とはならないということです。

万人の幸福のための経済 2

その中で、昨年実施された、1人当たり一律10万円の「特別定額給付金」は、困窮世帯の家計への効果が大きかったとの研究成果を、早稲田大学のチームが発表しました。月々の資金繰りが逼迫している家庭は、そうでない家庭に比べて、振り込まれた給付金をすばやく引き出し、大部分を日常生活に関わる消費に充てた可能性が高いことが分かったのです。当初、コロナ禍で減収のあった世帯を中心に、30万円の支給が検討されていましたが、給付の迅速性を最優先した「1人あたり10万円」が実現したのです。選別するのに膨大な時間と行政コストのかかる「1世帯当たり30万円」よりも大きな予算をつぎ込んだわけですが、それによってかなった迅速性による利得は、コストを大きく上回ったと評価しています。なにより、セーフティーネットからこぼれ落ちてしまう非正規労働者を支えたことの重要性は、強調してもしすぎることはありません。

危機に立ち向かう力は人類の協力と連帯

「自他共の尊厳」の精神が人々を結ぶ

一律給付という社会全体への働きかけは、とりわけ困窮家庭の人々に恩恵を与えることが分かりました。では、弱い立場に置かれた人々を支えることが、社会全体を利するということもまた、言えるのでしょうか。

これを考える上でヒントになるのは、限られた資源を活用して最大の価値を生む「効率性」と、平等性を求める「公平性」という、経済学の教科書でおなじみの主要命題です。経済学では長い間、この二つはトレードオフ（二律背反）の関係であると考えられてきました。どちらか一方を追求するとき、他方は犠牲にならざるを得ないという考え方です。たとえば、困窮する人々への支援は、公平性を重視した施策に当たります。すると、効率性は損なわれてしまうーーー従来の経済学では、そう考えます。しかし近年、そうした単純なトレードオフを新たな視点で捉え直すことが、主流になっているのです。

一例として、ノーベル経済学賞受賞者のエステル・デュフロ氏（米マサチューセッツ工科大学教授）は、教育と健康の増進は、「それ自体に価値があると同時に経済成長の要因でもある」と述べています。発展途上国での調査などを踏まえて、十分な教育や医療を受けられない貧しい人々への開発支援が、国や地域の全体の発展にもたらす影響を示したのです。教育と健康を取り戻した人々が、活躍の舞台を広げていけば、これまで生かされることのなかった発想が発揮され、新しい創造の源泉となります。それは社会の安定と繁栄につながり、内戦や政治の腐敗、さらにはテロリストの温床化を防ぐことにもなります。そうしたことの恩恵は、一国や周辺地域にとどまらず、グローバルに広がることは言うまでもありません。

万人の幸福のための経済 1

際限なき利益の追求から「人間」に視点を置く発展へ

コロナ禍は、経済に大きな影響を及ぼした。成長一辺倒の価値観が、行き詰まりを見せていた時代にあって、この災禍を機に経済の在り方が問われるのは”必然”であったともいえる。新型コロナが経済に与える影響は、「100年に一度」の経済危機と呼ばれた。

2008年のリーマン・ショックを上回るといわれています。こうして比較される二つの危機ですが、特徴は大きく異なります。

リーマン・ショックによる金融危機は、まず野放図な経営をした銀行が危機発生源となり、そこから実体経済に長期にわたる深刻な影響を及ぼしました。一方コロナ禍による経済危機は、感染拡大で大打撃を受けた業界から、経済全体へと広がっていきました。

一家の生計から地域の商店、はたまた国家予算や貿易まで、経済活動は広範囲に及びますが、身近かつ”目に見える形”で私たちの生活に影を落としているのが、コロナ禍の経済危機であると言えます。

「経済」の本義は「経世済民（世を治め民を救う）」。英語の「エコノミー」はギリシャ語で「家」を意味した「オイコス」などに由来します。人々が、より良い生活を送ることを可能にする経済ーーーその在り方について考察したいと思います。

コロナ禍で特に大きな打撃を受けているのが、飲食業など対面での接客が多いサービス業の従業員、非正規労働者、そして女性です。コロナ禍のような予期せぬ事態に陥り、個人の力で生活を送るのが困難になった場合、社会的なセーフティーネットが機能します。こぼれ落ちそうになった人を救う、ネット（網）のような公的な仕組みのことです。このセーフティーネットは「雇用保険」「求職者支援制度」「公的扶助」の3層モデルと、コロナ禍で新たに導入された雇用維持策で考えられています。ここでは、雇用された状態からこぼれ落ちた（=職を失った）としても、第1層の「雇用保険」（失業給付）によって支えられます。しかし、増加し続けている非正規労働者の多くは、雇用保険に加入していないのが実情です。また、二つ目の「求職者支援制度」のセーフティーネットからも排除される人が多く、脆弱な制度なのです。さらに、生活保護制度をはじめとする、第3層の「公的扶助」のネットもまた、行政手続きの煩雑さなどのために、コロナ禍で十分に機能していない実態も浮き彫りになりました。このように、危機においては、生活基盤の弱い人たちがとりわけ大きな影響を受けます。

かかりつけ医をもとう 2

まずは行ってみて確認

これらのポイントを踏まえてかかりつけ医を探すには、まず、風邪などの軽い症状の際に「行ってみる」ことから始めましょう。友人等の口コミもいいですが、あくまで参考として、まずは自分で確かめてみてください。そこで、医師との意思疎通にストレスを感じないか、受付や看護師などのスタッフの印象は悪くないかを確認しましょう。長く付き合う分、少しでも”嫌だな”という点があると、足が遠のく原因になりかねません。

”この先生ならいいかも”と感じたら、その後、何度か通ってみてください。初診で患者と医師の信頼関係を築くことは難しいので、何回か通う中で決めていけたらいいと思います。逆に、初診で「このクリニックはやめよう」と判断するのは避けたいものです。

なぜなら、医師からしたら、1度の診察で病名を特定したり、症状の原因を突き止めたりするのは難しいこともあるからです。また、処方した薬の分量や効果を確認し、改善していなければ、薬の調整や治療方針の再検討が必要になります。初診でクリニックを変えてしまうと、そうした機会を逃すことにもなってしまうのです。

将来を見据え訪問診療も

ある程度、近くのクリニックであることも大切です。遠方だと、通うのがおっくうになったり、体調が悪いときに行くこと自体が難しくなったりしてしまいます。そのため、徒歩や自転車で行ける範囲がいいでしょう。タクシーで行くとしても、ツーメーター程度の距離までがいいと思います。勤めてる人にとっては、平日の通院が難しいので、会社の近くでという考え方もあっていいでしょう。何科のクリニックを訪ねたらいいのでしょうか。当然、症状によって外科や皮膚科等と受診先が分かれますが、基本的には内科がいいでしょう。大きな病を患っていなくても、中高年になると、生活習慣病の処置が必要な方が多くなってきます。その場合や、風邪などのよくある症状は、内科が基本になるからです。将来を見据え、訪問診療も行なっているクリニックであれば、よりいいでしょう。症状や高齢により通院が難しくなった場合、切り替えが円滑に進みます。

加えて、家族や患者がよく知っている医師が家に来てくれるのと、新しい医師と「始めました」からスタートするのとでは、安心感が違うと思います。自宅で、息を引き取られた場合、かかりつけ医をもっていないと、家族は警察との対応が必要になることもあります。一方、かかりつけ医や往診していた医師がいれば、駆けつけて死亡診断書を記載することも可能です。医師として最期までみとることができるのです。

自分の人生の最晩年までおつきあいするのがかかりつけ医です。どんなことでも相談でき、頼りになるーーーそうした医師をぜひ、もって下さい。

かかりつけ医をもとう 1

相談できる身近な存在

かかりつけ医とは、皆さんの身近な存在として何でも相談でき、必要に応じて、専門医や専門の医療機関を紹介してくれる家庭医のことです。そうしたかかりつけ医が自分のことをよく知っているというのは、安心につながります。というのも”この人はアレルギーがあるから、こういう薬には気を付けよう””こういう習慣がある”といった、体質や生活の背景を知ってくれていることで、同じ病気でも対応の仕方が変ってくるからです。また、人間関係を築いていくことで、気軽に健康相談できるのもメリットです。

反対に、かかりつけ医がいないと、患者にとっては、ちょっとした不調を”こんなことでクリニックに行っていいのか”と思って、自己判断で受診を控えてしまうケースが出てきます。中には、自ら誤った対策をし、結果的に重症化してしまう場合もあるでしょう。そのため、かかりつけ医が身近な存在としていることが、とても重要なのです。

好みに合致した医師を

頼れるかかりつけ医とは、どういった医師なのでしょうか。まず、コミュニケーションを取りやすい人がいいでしょう。これからの付き合いを考えると、健康不安や体調について相談しやすい雰囲気が大切だからです。また、自分の好みに合っているというのもポイントです。話をよく聞いて、丁寧に説明してくれる医師がいいという人もいれば、手際よく診てくれる医師がいいという人もいるでしょう。そうした、自分の好みに合致した医師を選ぶのです。予防についてアドバイスをしてくれる”おせっかいな医師”であると、よりいいでしょう。通院時に、「健康診断を受けましょう」と提案してくれたり、「がん検診はどうでしたか」と気に掛けてくれたりする医師であると、安心して任せられます。